トラスビス規格の完全ガイド材質種類強度解説

トラスビス規格の完全ガイド材質種類強度解説

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トラスビス規格の完全理解

トラスビス規格の基礎知識
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JIS規格準拠

JIS B 1111付属書に基づく厳格な品質管理

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種類と形状

すりわり付きと十字穴付きの2種類を展開

強度特性

材質に応じた強度区分4.8、8.8を設定

トラスビス規格のJIS基準と寸法詳細

トラスビス(トラス小ねじ)は、JIS B 1111付属書に基づいて製造される規格ねじです。頭部形状が丸い形で、ナベ小ねじと比較して頭部の高さが低く、代わりに頭部径が大きいという特徴的な寸法設計となっています。
主要寸法規格(単位:mm)

ねじ呼び径 頭部径 頭部高さ 十字穴番号 呼び長さ範囲
M2 4.5 1.2 1 4-20
M2.5 5.7 1.5 2 5-30
M3 6.9 1.9 2 5-40
M4 9.4 2.5 2 6-50
M5 11.8 3.1 3 8-50
M6 14.0 3.7 3 8-60
M8 17.8 4.8 3 10-60

この規格表は建築現場での適切なねじ選択において重要な指標となります。頭部径の大きさは接地面積を広げ、母材への負担軽減に直結するため、特に薄い金属板や木材の固定において効果を発揮します。

トラスビス規格に含まれる材質と種類分類

トラス小ねじの規格は材質と形状によって体系的に分類されています。
規格対象の種類:

  • すりわり付きトラス小ねじ:M2~M8対応
  • 十字穴付きトラス小ねじ:M2~M8対応

規格材質の範囲:

建築業界では特に鋼製のトラス小ねじが多用されており、表面処理として三価ホワイト、三価ブラック、ニッケルメッキが標準的に採用されています。ステンレス製は生地のまま使用されることが多く、耐食性を重視する外装工事や湿潤環境での使用に適しています。
表記法は「材質+表面処理+ねじ種類+呼び径×呼び長さ」の形式で統一されており、例えば「鉄ニッケルトラス4×6」という表記が標準的です。

トラスビス規格における強度と引張破断荷重

トラス小ねじの強度規格は、材質と呼び径によって明確に規定されています。
主要材質別の最小引張破断荷重(単位:N):

ねじ径 鋼(強度区分4.8) オーステナイト系ステンレス 有効断面積
M2 870 1,035 2.07mm²
M3 2,110 2,515 5.03mm²
M4 3,690 4,390 8.78mm²
M5 5,960 7,100 14.2mm²
M6 8,440 10,050 20.1mm²

この数値は最小引張破断荷重であり、実際の設計では降伏点や保証荷重応力がより小さな値となることを考慮する必要があります。建築現場では安全率を見込んだ設計荷重での運用が求められます。
強度区分4.8の鋼製トラス小ねじは、引張強さ400N/mm²、降伏点320N/mm²という基準値を持ち、一般的な建築用途に十分な強度を提供します。

 

トラスビス規格の特殊用途と応用範囲

トラス小ねじの規格は、その形状的特徴から特定の用途に特化した応用が展開されています。
主要応用分野:

  • 薄板金属の固定作業
  • プラスチック部品の締結
  • 木材・家具の組み立て
  • 電気機器筐体の固定

頭部径が大きいことで締付け面積が広がり、取付け面に対する圧力が分散される効果により、材料への負担が軽減されます。これは建築現場において、特に軟質材料や薄い材料を扱う際の重要な優位性となります。
また、美観性の向上も規格設計の重要な要素です。広い頭部が下穴を完全に隠すため、仕上がりの外観品質向上に寄与します。
緩み止め効果の科学的根拠:
母材との接地面積が大きいことで摩擦力が増大し、振動による緩みを抑制する効果が得られます。この特性は建築物の長期耐久性向上において重要な要素となっています。

 

トラスビス規格の施工上の注意点と選定基準

適切なトラス小ねじの選定には、規格理解に基づく体系的なアプローチが必要です。

 

材質選定の基準:

  • 内装工事:鋼製(表面処理済み)
  • 外装・湿潤環境:ステンレス製
  • 装飾用途:真鍮製

サイズ選定の考慮事項:

  • 母材の厚さに対する適切な長さ計算
  • 頭部径と下穴サイズの適合性
  • 必要締付けトルクに対する強度確保

施工時の重要な注意点として、トラス小ねじの大きな頭部径を活かすため、下穴加工は通常のねじよりも精密な寸法管理が求められます。特に木材への施工では、頭部がめり込まないよう座掘り加工の深さ調整が重要です。
十字穴の番号(1番、2番、3番)に対応するドライバーの選択も、施工品質と作業効率に直結するため、規格に基づく適切な工具選定が必須です。
現場での品質管理において、JIS規格適合品の使用確認と、材質証明書の保管は、建築物の品質保証において重要な要素となります。