重金属溶出試験の基準値と種類・対応手順を解説

重金属溶出試験の基準値と種類・対応手順を建設現場向けに解説

「溶出試験をクリアしたから安心」と思っているなら、それだけで汚染土壌の搬出を止められ、工事が数週間止まる可能性があります。

重金属溶出試験の基準値が示す「リスク」の考え方

重金属溶出試験の基準値は、単なる数字の羅列ではありません。その背景には、明確なリスク計算に基づいた根拠があります。

土壌溶出量基準の考え方は、「毎日2リットルの汚染された地下水を70年間（人の一生に相当）飲み続けた場合に、健康への有害な影響が生じない濃度、または発がん性リスクが10万分の1以下となる濃度」として設定されています。つまり、非常に保守的な想定をベースにした厳しい基準です。これは知っておく必要があります。

一方、土壌含有量基準は「70年間にわたって汚染土壌がある土地に居住し、子ども（6歳以下）は1日あたり200mg、大人は1日あたり100mgの土壌を直接摂取し続けても健康への悪影響がない濃度」という考え方で定められています。

両者が想定している暴露経路がまったく異なる点が重要です。

• 🔵 土壌溶出量基準：汚染土壌から有害物質が地下水に溶け出し、その地下水を飲むことによる「間接的」な暴露リスクを想定している
• 🟠 土壌含有量基準：土壌に含まれる有害物質を口や皮膚から「直接」摂取することによる暴露リスクを想定している

この違いを理解していないと、基準超過の種類に応じた適切な対策を取ることができません。溶出量基準が超過している場合は、地下水への拡散防止が対策の本筋です。盛土や舗装で表面を遮断しても、地下水への浸透は防げないため、「表面を覆えば大丈夫」という対応は誤りになります。

含有量基準が超過している場合は、直接摂取を防ぐための遮断が有効です。この場合は盛土や舗装による遮断が効果的な対策となります。どちらの基準が超過しているかで、対策の方向性が大きく変わる、ということですね。

参考：土壌汚染対策法の基準設定の考え方（サガシバ 匠の野帳）
https://sagashiba.jp/notes/24/view

重金属溶出試験の基準値一覧と第二種特定有害物質の全項目

土壌汚染対策法では、特定有害物質を3種類に分類しています。このうち、重金属類が属する「第二種特定有害物質」が、今回のテーマである重金属溶出試験の主な対象です。

第二種特定有害物質は全部で9物質（シアン化合物を含む場合は10項目）あり、それぞれに溶出量基準と含有量基準が定められています。以下の表に主要な基準値をまとめます。

分析項目	土壌溶出量基準（mg/L）	土壌含有量基準（mg/kg）
カドミウム及びその化合物	0.003以下	45以下
六価クロム化合物	0.05以下	250以下
シアン化合物	検出されないこと	50以下
水銀及びその化合物	0.0005以下	15以下
アルキル水銀化合物	検出されないこと	規定なし
セレン及びその化合物	0.01以下	150以下
鉛及びその化合物	0.01以下	150以下
砒素及びその化合物	0.01以下	150以下
フッ素及びその化合物	0.8以下	4,000以下
ホウ素及びその化合物	1以下	4,000以下

水銀の溶出量基準「0.0005mg/L以下」は非常に小さな数値で、ペットボトル500本（500L）の水の中にたった0.25mgしか含まれていない量に相当します。これが人体へのリスクをいかに細かく管理しているかを示しています。

一方、シアン化合物とアルキル水銀は「検出されないこと」という基準です。これは「0mg/L」という意味ではなく、「定められた分析方法における定量下限値未満であること」を指します。つまり、分析機器で検出可能な最低濃度以下であることが条件になります。

第二種特定有害物質は「唯一、自然由来で基準値を超える可能性がある種類」という特性があります。これが第一種（揮発性有機化合物）や第三種（農薬等）とは大きく異なる点です。工場の使用歴や有害物質の取扱い歴がまったくない土地でも、地質的な理由から砒素や鉛が基準値を超えて検出されることがあります。これは意外ですね。

参考：第二種特定有害物質の分析項目と基準値（土壌分析.com）
https://dojoubunseki.com/soil_kinzoku/

重金属溶出試験で「自然由来」でも基準値を超える理由と建設現場のリスク

「工場跡地でもないのに、なぜ砒素が基準超過するのか？」という疑問を持つ現場担当者は多いです。どういうことでしょうか？

実は、日本の地質は火山活動や地殻変動の影響を強く受けており、砒素・鉛・フッ素・ホウ素などの重金属を高濃度で含む地層が各地に存在します。国土交通省が2023年に改訂した「建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル」でも、自然由来の重金属を含む土壌への対応を専門的に定めているほどです。

現場で特に気をつけたいのが、掘削工事で発生した建設発生土の搬出です。発生土の溶出試験を実施しないまま、または試験が「基準内」だったからとリサイクル資材として他の現場に搬出した場合、後から問題が発覚するケースがあります。

• ⚠️ 短期溶出試験では基準内でも、長期的に地下水と接触すると溶出量が増加することがある（岩石系のズリで特に注意）
• ⚠️ 酸性化可能性試験でpH≦3.5になる場合は、現時点で溶出量基準内でも「要対策土」として扱う必要がある
• ⚠️ 溶出量が基準値の10倍を超えると、自然由来ではなく人為的汚染の可能性が高いと判断される

自然由来土壌への対応で見落としがちな点が、「盛土として利用する場合にはリサイクル先の環境条件まで考慮する必要がある」という点です。乾燥した状態では問題なくても、埋土として利用した場所で雨水や地下水と恒常的に接触することで重金属が溶出し、地下水汚染に至った事例が国内でも記録されています。

対応のポイントを整理すると次のとおりです。

• ✅ 掘削前に地歴調査を行い、自然由来リスクのある地質かどうかを事前確認する
• ✅ 短期溶出試験に加え、必要に応じて長期溶出試験・酸性化可能性試験を実施する
• ✅ 発生土の利用用途と搬出先の環境条件を踏まえてリスクレベルを評価する

こうした段階的な確認が、現場での予期せぬ工事中断を防ぐ最善策です。つまり、事前評価が条件です。

参考：建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル（国土交通省 2023年版）
https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/region/recycle/d11pdf/recyclehou/manual/shizenyurai2023.pdf

重金属溶出試験と廃棄物処理法・土壌汚染対策法の違いを正しく理解する

現場でよく混乱するのが「溶出試験は1回やれば同じ基準で使い回せる」という誤解です。これが問題になります。

溶出試験に関わる法律は主に2つあります。廃棄物の処理及び清掃に関する法律（廃掃法）と、土壌汚染対策法（土対法）です。この2つは求める試験の種類も目的も異なります。

廃掃法の埋立基準では溶出量のみが基準として定められています。最終的な埋立処分のための基準であり、処分場内では浸出水が管理・処理されることを前提としているためです。一方、土対法では溶出量に加えて含有量の基準もあるため、特にリサイクルを目的とする場合は両方の試験が必要です。

また、分析方法が異なる場合、同じ「mg/L」という単位でも数値を流用することができません。海洋汚染防止法（海面処分場等）の判定基準は土対法の土壌溶出量基準と比べて約10倍緩い設定になっているものの、サンプリング方法と前処理方法が異なるため、数値を直接比較したり流用したりすることは法的に認められていません。

重金属は土壌に吸着しやすく、真水（溶出試験）には溶け出しにくいという性質があります。そのため、溶出試験では「基準値以内」でも、含有試験（塩酸で抽出）では基準超過となる場合があります。これは見落とされやすいポイントです。例えば、埋め戻し材として再利用する場合、酸性雨や酸性の地下水と長期間接触すると重金属が溶け出すリスクが残ります。

整理するとこうなります。

用途・目的	必要な試験	根拠法令
最終埋立処分（管理型処分場）	溶出量試験のみ	廃掃法
土壌のリサイクル（埋め戻し・路盤材）	溶出量試験＋含有量試験（重金属）	土対法
海面処分場への搬出	海洋汚染防止法の判定基準（別途試験）	海洋汚染防止法

試験結果の流用ができないケースを事前に把握しておくことで、不必要な再試験コストや工程のロスを避けることができます。これは使えそうです。

参考：溶出量と含有量の違いは？（E-VALUE コラム）
https://www.env-value.co.jp/column/other/press94

重金属溶出試験の基準値と六価クロム：セメント改良工事で押さえる義務と手順

地盤改良工事にセメント系固化材を使用する場合は、六価クロムの溶出試験が法的義務として存在します。これは無視できません。

セメントの原料には三価クロムが含まれており、土の種類によってはアルカリ性の環境下で酸化されて有害な六価クロムに変化することがあります。特に関東ロームや九州の火山灰質粘性土との組み合わせでリスクが高くなる点は有名ですが、見落とされがちなのが「同じ材料・同じ土質でも、以前問題がなかったから今回も大丈夫」という思い込みです。ロットの違い、含水比の違い、施工時期の違いなどによって結果が変わることがあります。

国土交通省の「六価クロム溶出試験実施要領（案）」では、試験を以下の3つのタイミングで実施することを求めています。

• 🟢 試験方法1（配合設計段階・材齢7日）：使用する固化材と対象土の組み合わせが基準値（0.05mg/L）以下であることを事前に確認する
• 🟡 試験方法2（施工後・材齢28日）：実際に施工した改良土からの溶出量を確認する
• 🔴 試験方法3 タンクリーチング試験（大規模工事・基準超過時）：塊状の試料を用いた追加試験。最大溶出値の箇所を特定するために実施する

試験方法1で基準値未満であれば、方法2・3が免除できるケースがあります。ただし、火山灰質粘性土の改良の場合はすべての試験段階が必須で、免除はありません。これだけ覚えておけばOKです。

試験費用の目安は1検体あたり、通常の環境庁告示46号溶出試験で1万5,000円〜2万5,000円程度です（タンクリーチング試験は3万〜5万円）。試料が到着してから結果が出るまでは通常7〜10営業日、特急対応でも3〜5営業日かかります。年度末は分析機関が混雑するため、余裕あるスケジュールで発注することが肝要です。

基準値（0.05mg/L）を超過した場合は次の対応が義務付けられます。発注者（国土交通省・地方自治体）への速やかな報告、土壌汚染対策法の適用がある場合は都道府県知事への届出、配合変更・還元剤添加・掘削除去などの対策工事、そして対策後の再試験による確認、この4ステップが基本です。

未報告や試験未実施は、土壌汚染対策法のもとで「1年以下の懲役または100万円以下の罰金」、公共工事では「指名停止」になりうるリスクがあります。罰則の重さを知ることが、試験の重要性を正確に評価する第一歩です。

参考：六価クロム溶出試験の義務と実施タイミング（Liftco株式会社）
https://liftco.co.jp/magazine/hexavalent-chromium-elution-test/

重金属溶出試験を現場で正しく活用するための独自視点：「試験のタイミング」で変わる工事コスト

多くの建設現場では「試験は法的に求められたから仕方なくやる」という受動的な捉え方をされがちです。しかし、試験を実施するタイミングの選択が、工事全体のコストや工期に大きく影響することは、あまり語られていません。これは使えそうです。

例えば、重金属溶出試験を掘削着手後に初めて実施した場合、基準超過が発覚すると既に搬出済みの土砂の回収や、工事の一時中断が発生します。状況によっては数週間単位の工期遅延と、1㎥あたり1万5,000円〜5万円とされる汚染土壌処理費用が追加で発生するケースがあります。仮に汚染範囲が1,000㎥に及べば、最低でも1,500万円規模の追加費用が生じる計算です。厳しいところですね。

一方、着手前の事前調査（地歴調査＋予備的な土壌分析）に早い段階で費用をかけることで、設計段階から対策工法を盛り込み、工事発注金額の中で適切に処理できる場合があります。これは「コストの前倒し」ではなく「リスクの早期排除」と捉えるべきでしょう。

現場担当者として把握しておきたい予防的なアクションは3つです。

• 📋 地歴調査の早期実施：土地の過去の利用用途（工場、農地、埋立地など）を確認し、汚染の可能性を事前に洗い出す。地歴調査は行政窓口や専門業者に依頼できる。
• 🧪 掘削前のボーリング調査と試料分析：計画段階での地質・土質確認と試料分析により、想定外の重金属汚染の「先読み」が可能になる。
• 🗂️ 試験結果の記録と保管体制の整備：公共工事では工事完了後5年間の記録保管が求められる。土壌汚染対策法適用案件ではさらに長期保管が必要なケースもある。

また、近年では不溶化処理技術の進歩により、現場内での重金属の封じ込め処理が選択肢に加わっています。「基準超過＝全量搬出処分」という従来の考え方から脱却し、搬出量の削減と処理費用の最適化を図る方向も、大規模工事では現実的な手段になってきています。

試験は「義務だからやる」ものではなく、「工事リスクを管理するツール」として能動的に使う姿勢が、結果として現場の安全と工事コストの両方を守ることにつながります。重金属溶出試験の基準値を理解することは、そのための第一歩です。

参考：建設発生土自然由来重金属等汚染対策の手引き（岐阜県）
https://www.pref.gifu.lg.jp/uploaded/attachment/394500.pdf