

ドリルねじの規格を調べる際、まず確認したいのがJIS B 1124「タッピンねじのねじ山をもつドリルねじ」です。形状・寸法、製品仕様、呼び方などを確認するための規格であり、建築現場で扱うねじを整理する基本になります。一方、機械的性質や穴あけなどの性能には、関連規格のJIS B 1059が関係します。規格番号を一つ覚えるだけでなく、寸法と性能で確認対象が分かれることを理解しておきましょう。
kikakurui(https://kikakurui.com/b1/B1124-2015-01.html)
ドリルねじは、先端の切り刃で下穴をあけ、その後に自身のねじ山で相手材にかみ合うねじ山を形成して締結するねじです。下地鋼板への穴あけが終わる前に上側の部材へねじ山がかかると、部材の浮き上がりや切り刃の欠けなどにつながります。したがって、規格を調べる目的は単なる寸法確認ではなく、穴あけから締結まで正常に進む組合せを選ぶことにあります。
drill-neji(https://www.drill-neji.com/tukaikata.htm)
規格の発行年にも注意が必要です。日本規格協会の発行情報では、JIS B 1124は2021年12月20日に改正され、2015年版から2021年版へ置き換えられています。インターネット上には2015年版の寸法表や解説も残っているため、それらを現行仕様と無条件に同一視しないことが大切です。設計図書に規格年が指定されている場合は、その指定との整合を確認してください。
webdesk.jsa.or(https://webdesk.jsa.or.jp/info/stdinfo/jis/ejis2201.pdf)
日本規格協会:JIS B 1124の2021年改正情報
また、建築構造用には、日本鉄鋼連盟と日本ねじ工業協会による製品規定MDCR 0008−2022「建築構造用ドリルねじ」があります。対象はスチールハウスやその他の構造体に用いる鋼製ドリルねじです。この製品規定はJIS B 1124について2015年版を引用すると明記しており、「新しい年版へ読み替えればよい」とは限りません。一般的な製品選定と、特定の構造・工法に従う選定を分けて扱う必要があります。
jisf.or(https://www.jisf.or.jp/business/tech/seihinkitei/documents/MDCR0008-2022_Drilling_Screws.pdf)
サイズ表示の「ST4.2×19」などは、ねじの呼びと呼び長さを組み合わせたものです。ST4.2はタッピンねじのねじ部の呼びであり、19は呼び長さ19mmを示します。小ねじなどで使われるMの表示とは区別して読んでください。また、呼び径は製品を区分するための呼称なので、実測した外径が常に呼びの数値と完全一致するわけではありません。
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次の表は、JIS B 1124:2015の本体に掲載された呼びとピッチ、穴あけの範囲を整理した参考表です。旧版の数値であることを明示し、規格の読み方を理解するために掲載しています。実際の採用品は、適用される規格年版、頭部形状、呼び長さ、製品の能力表を併せて確認してください。
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| 項目 | 基準・内容 | 備考 |
|---|---|---|
| ST2.9 | ピッチ1.1mm/穴あけの範囲0.7~1.9mm | JIS B 1124:2015本体の参考値 |
| ST3.5 | ピッチ1.3mm/穴あけの範囲0.7~2.25mm | 呼び長さとの組合せも確認 |
| ST4.2 | ピッチ1.4mm/穴あけの範囲1.75~3mm | 市販品の適用板厚と混同しない |
| ST4.8 | ピッチ1.6mm/穴あけの範囲1.75~4.4mm | 同じ呼び径でも製品仕様を照合 |
| ST5.5 | ピッチ1.8mm/穴あけの範囲1.75~5.25mm | 頭部寸法や工具サイズも確認 |
| ST6.3 | ピッチ1.8mm/穴あけの範囲2~6mm | 呼び6とは区別して扱う |
上表の根拠は2015年版の寸法表です。「太いねじなら薄板から厚板まですべて対応できる」という意味ではなく、穴あけの範囲には下限と上限があります。また、呼び径の候補が決まっても、必要な働き長を確保できる呼び長さでなければ選定は完了しません。
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特に注意したいのが、「5」と「ST5.5」、「6」と「ST6.3」の取り違えです。2015年版では、本体のST呼びとは別に、附属書JAに呼び5・6が掲載されていました。MDCR 0008−2022にも呼び6・8などが規定されていますが、これらを見た目の近い別の呼びへ置き換えることはできません。改修工事で既存品を調べる場合も、径の概測だけで判断せず、箱の表示や図面、製品番号まで照合することが重要です。
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長さを測る起点も頭部形状によって異なります。2015年版の図では、なべ頭やつば付き六角頭は頭部座面を基準とし、皿頭は頭部頂面を基準とする寸法体系が示されています。同じ「長さ25mm」の表示でも、頭部を含むかどうかを確認せず比較すると、必要な締結長さを取り違えます。発注時はサイズ表記だけでなく、寸法図の長さ記号と起点を確認してください。
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建築現場でドリルねじを選ぶときは、最初に取付部材と下地の構成を整理します。鋼板同士を密着させるのか、上側の部材に先穴があるのか、ボードや空間を挟むのかによって、穴あけ能力と必要な長さの考え方が変わるためです。下地鋼板の厚さだけを見て、ねじの適用板厚と比較する方法では確認不足になる場合があります。
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例えば、上部鋼板0.6mmと下地鋼板2.3mmを、先穴なしで密着させて固定する場合、削孔板厚は合計2.9mmとして考えます。メーカーの使い方資料でも、この合算例が示されています。ただし、「2.9mmを貫通できる」という条件だけで採用を確定してはいけません。該当する製品・サイズでの適用板厚、働き長、材料条件を確認する必要があります。
qp-seira(https://qp-seira.jp/results/use/)
九飛勢螺:ドリルねじの使い方資料
ここで重要になるのが働き長です。呼び長さには先端のドリル部なども含まれますが、その全体が部材を保持するねじ部として使えるわけではありません。ドリルねじ協議会は、最大働き長について、一般に下地材から完全に突き出たねじ部の3山、すなわち3ピッチを除いた有効な締結長さと説明しています。
drill-neji(https://www.drill-neji.com/tukaikata.htm)
この「3山」は、下地内部に必ず3山以上のかみ合いが必要という説明とは別です。下地裏面への突出と有効な締結長さを考えるための目安であり、ねじの先端が少し見えただけで条件を満たしたとは判断できません。全ねじ・半ねじ、標準タイプ・パイロット付き・リーマ付きによって働き長の取り方が異なるため、製品ごとの図で確認してください。
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また、部材間に空間がある場合、その距離は呼び長さを決めるうえで無視できません。一方、空間は鋼板そのものではないため、穴あけする鋼板の厚さと同じ意味で扱うこともできません。「何mmの鋼板を削孔するのか」と「どの厚さの部材構成を締結するのか」を別々に整理すると、選定ミスを防ぎやすくなります。
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ドリルねじの規格確認では、径と長さだけでなく頭部形状も欠かせません。JIS B 1124:2015の本体では、つば付き六角、十字穴付きなべ、十字穴付き皿、十字穴付き丸皿が区分されています。さらに建築構造用のMDCR 0008−2022では、フレキ、ラッパ、シンワッシャー、ウエハーなどの頭部形状も整理されています。市販品にさまざまな名称があっても、それらがすべてJIS本体の同じ区分に該当するとは限りません。
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頭部を変更すると、取付部材に接する座面の形状や頭部径、頭部高さ、使用工具との取合いが変わります。したがって、現場に在庫があるという理由で、指定されたなべ頭を皿頭や別の低頭品へ変更するのは避けるべきです。取付部材の穴形状、表面の納まり、頭部が部材を押さえる条件まで確認したうえで、設計・施工上の承認手順に従ってください。各規格の寸法表でも、これらの頭部寸法は形状ごとに区別されています。
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先端形状では、標準タイプとパイロット付き、リーマ付きを区別します。パイロット付きは、下地への穴あけ途中に上側の部材へねじ山がかかって浮き上がる問題を避けるため、適切なパイロット部長を持つものを選びます。リーマ付きは、ヒレによってボードや木質材側にねじ外径より大きな穴をあけ、その後に下地鋼板へ締結する仕組みです。
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リーマ付きは、単に「厚い鉄板によく穴があくタイプ」という意味ではありません。ドリルねじ協議会は、ヒレが鋼板への接触時に飛散するため、使用をボード類や木質材の取付けに限定すると説明しています。鋼板同士の締結に安易に流用せず、取付対象と下地の組合せに適した製品を選んでください。
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ドリルねじ協議会:適用厚みと正しい使い方
材質と表面処理も別々に確認します。2015年版の附属書JAでは、ステンレスドリルねじの材料としてSUS410または相当材が示されています。一方、MDCR 0008−2022の本体は鋼製の建築構造用ドリルねじを対象とし、構造体の鋼材の防錆上、支障のない表面処理を求めています。「ステンレスだから指定品より適している」「めっきがあれば同等」といった判断ではなく、材料・熱処理・表面処理を含む製品仕様全体を照合することが大切です。
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ドリルねじの規格を施工に結び付けるうえで、特に区別したいのが、ねじ自体の品質と接合部としての耐力です。規格に定められたねじり強さは、ねじをねじり試験したときの性能であり、そのまま現場の推奨締付けトルクを意味するものではありません。MDCR 0008−2022でも、ねじり強さと、その評価に用いる試験方法が規定されています。規格表の数値だけを電動工具の設定値に転用しないようにしてください。
jisf.or(https://www.jisf.or.jp/business/tech/seihinkitei/documents/MDCR0008-2022_Drilling_Screws.pdf)
同様に、鋼板へ穴をあけられることだけで、構造接合として必要な性能が満たされるわけではありません。MDCR 0008−2022は建築構造用の製品規定であり、引用規格にはドリルねじを用いた鉄骨接合法の大臣認定も挙げられています。構造用途では、ねじの製品仕様だけでなく、設計図書や採用工法で指定された接合条件を確認し、寸法が近い市販品への置換を独断で行わないことが重要です。
jisf.or(https://www.jisf.or.jp/business/tech/seihinkitei/documents/MDCR0008-2022_Drilling_Screws.pdf)
発注書には、「ドリルねじ4×25」のような略記だけでなく、適用規格と必要な年版、頭部形状、正式なねじの呼び、呼び長さ、材質、表面処理、先端形状、メーカー名・製品番号などを明確に記載すると照合しやすくなります。JIS B 1124:2015でも、包装表示事項として規格名称または規格番号、ねじの種類、呼び×呼び長さ、材料、数量、必要な指定事項、製造業者名などが整理されています。
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受入れ時は、納入品の箱と承認済みの仕様を照合し、異なる製品やロットを識別できる状態で管理します。MDCR 0008−2022は、包装に製造ロット番号や製造業者名などを表示することを求め、注文主の要望があれば製造業者が検査成績書を提出すると定めています。構造用途などで品質記録が必要な場合は、発注段階で必要書類と提出時期まで確認しておくと、納入後の確認漏れを減らせます。
jisf.or(https://www.jisf.or.jp/business/tech/seihinkitei/documents/MDCR0008-2022_Drilling_Screws.pdf)
日本鉄鋼連盟:MDCR 0008−2022 建築構造用ドリルねじ
施工前の最終確認では、取付材と下地の材質・厚さ、先穴の有無、部材間の空間、製品の適用板厚、働き長を一組の条件として照合します。呼び径が合っていても、穴あけ能力が不足すれば正常に施工できず、長さが足りなければ適切な締結状態を確保できません。ドリルねじの規格は寸法表だけで完結させず、実際の部材構成と製品の使用条件を結び付けて読むことが、建築現場での確実な選定につながります。
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