オルファクトメトリーとは何か建築現場で知るべき臭気測定法

オルファクトメトリーとは何か建築現場で活かす嗅覚測定の基礎

竣工後に「臭いがする」と言われ、3,662万円の損害賠償を命じられた建築会社があります。

オルファクトメトリーとは何か：嗅覚を「ものさし」にする測定技術

オルファクトメトリー（Olfactometry）とは、人間の嗅覚を使って空気中のにおいの強さ・濃度を定量的に評価する測定技術の総称です。英語の "olfaction（嗅覚）" と "metry（計測）" を組み合わせた言葉で、日本語では「嗅覚測定法」や「官能試験法」とも呼ばれます。

機械センサーで測定する「機器測定法」とは根本的に異なります。においは数百種類以上の化学物質が複雑に混ざり合って感知されるため、単一物質の濃度を測るガスクロマトグラフ（GC）だけでは「人がどれくらい不快に感じるか」を表現できません。そこで、実際に人間の鼻を介して評価する手法が重要になります。

具体的な仕組みとしては、においのある試料空気を無臭の清浄空気で段階的に希釈し、訓練されたパネル（嗅覚検査通過者）が「においを感じなくなったとき」の希釈倍率を記録します。この希釈倍率を「臭気濃度」と呼び、その対数値に10を乗じたものが「臭気指数」です。

$$\text{臭気指数} = 10 \times \log_{10}(\text{臭気濃度（希釈倍率）})$$

たとえば臭気濃度が1,000倍（1,000に薄めてやっと無臭になる）なら、臭気指数は30となります。つまり臭気指数が高いほど、より強力なにおいということです。

オルファクトメトリーが重要なのはここです。においとは「感覚」なので、機器だけでは規制や評価に使えません。人の鼻を通して数値化することで初めて、法的規制の根拠となる客観的なデータが生まれます。

EICネット 環境用語集「オルファクトメーター法」：オルファクトメトリーの基本的な仕組みと位置づけを確認できます

オルファクトメトリーと三点比較式臭袋法の違いと建築現場での使い分け

オルファクトメトリーには、大きく分けて「オルファクトメーター法（欧州式）」と「三点比較式臭袋法（日本式）」の2つの流派があります。建築業従事者が現場対応する上で、この違いを知っておくと状況判断が変わります。

まずオルファクトメーター法（Olfactometry）は、希釈装置（オルファクトメーター）を使って試料臭気を連続的に送気し、パネルが「においの有無」を判定するヨーロッパ発祥の手法です。ISO 16000-28やEN 13725といった国際規格に準拠しており、EUの臭気評価の主流となっています。

一方、三点比較式臭袋法は日本独自の手法で、3つの無臭袋のうち1つに試料臭気を入れ、6名以上のパネルが「どれが臭うか」を嗅ぎ分けます。これが日本の悪臭防止法における公定法（正式な法律上の測定方法）として採用されています。

重要な違いがあります。東京都環境科学研究所の比較研究によると、同じ試料を測定した場合、オルファクトメーター法による臭気指数は三点比較式臭袋法より「約10程度高く」出る傾向があります。これはオルファクトメーター法が「認知閾値（においがわかる濃度）」に近い値を測定するのに対し、三点比較式臭袋法が「検知閾値（においを感じ始める濃度）」寄りになることが理由です。

つまり数値は変わります。どちらの手法を使ったかで、同じ現場の評価結果が大きく異なる可能性があります。建築現場で施主や管理会社から「においがする」とクレームが入った際、どの測定手法のデータを根拠にするかは非常に重要です。日本国内の法的な裏付けが必要なケースでは、三点比較式臭袋法のデータを揃えておくことが原則です。

比較項目	オルファクトメーター法（欧州式）	三点比較式臭袋法（日本式）
試料の提示方法	希釈装置で連続送気	袋に封入して嗅がせる
判定の基準	認知閾値（においがわかる）	検知閾値（においを感じ始める）
日本での法的位置づけ	法定外（参考手法）	悪臭防止法の公定法 ✅
臭気指数の傾向	約10程度高く出る	基準値として使用可能

オルファクトメトリーと悪臭防止法：建築業者が知るべき法的リスク

悪臭防止法（昭和46年制定）は、工場・事業場の事業活動に伴う悪臭を規制する法律です。平成7年（1995年）からは、特定の22物質の濃度規制に加えて「臭気指数規制」が導入されました。この臭気指数規制こそが、オルファクトメトリー（嗅覚測定法）の結果を法的根拠とする仕組みです。

臭気指数の規制範囲は原則として10～21の間で各自治体が設定します。臭気指数10は「やや感じられる程度」、21になると「かなり強いにおい」のレベルです。敷地境界での臭気指数がこの基準を超えると、自治体から改善勧告・改善命令が発令されます。

ここが見落とされがちです。悪臭防止法第24条により、改善命令に違反した場合は「1年以下の懲役または100万円以下の罰金」という刑事罰が科せられます。

建築現場においては施工中に使用する塗料・接着剤・防水材・VOC（揮発性有機化合物）が大量に揮発し、周辺住民から悪臭苦情が寄せられるケースがあります。全国の公害等調整委員会に寄せられる悪臭苦情は毎年1万件以上に上っており、建設・解体作業も苦情発生源として含まれています。

さらに、竣工後の建物内部においても問題が発生します。日本建設業連合会が公開した臭気対策事例集には、以下のような実例が収録されています。

• 🏠 タイルカーペットの可塑剤が加水分解し、2-エチル-1-ヘキサノール（嗅覚閾値67μg/m³）を超える620μg/m³という高濃度で室内に放散されクレームに




• 🚿 浴室タイル接着剤がアルカリと湿気で加水分解し、高級アルコールが放出されて高齢者施設で異臭が発生




• 🪵 収納家具のポリ合板からスチレンが放散し、竣工直後に大学研究室でクレーム。建材交換を余儀なくされた

これらはすべて、事前の臭気評価（オルファクトメトリー）と対象物質の嗅覚閾値の把握があれば予防できた事例です。シックハウス関連の損害賠償訴訟では施工業者に対して3,662万円の賠償を命じた判例も存在しており、臭気を「感覚の問題」として放置することは大きな法的リスクにつながります。

日本建設業連合会「臭気対策事例について」：建築現場・竣工後の臭気クレーム事例と対応策が具体的に解説されています

オルファクトメトリーの実施手順とパネルの選定基準を正しく理解する

「においの測定は専門家に任せればいい」と思っている建築業従事者は多いかもしれません。しかし、測定の仕組みを理解していないと、結果の解釈を誤ったり、測定業者の選定基準がわからず対応が遅れたりするリスクがあります。測定の流れを知ることが大切です。

オルファクトメトリーの実施には、大きく3つのステップがあります。

① 試料採取

においのある空気（試料）を採取袋や捕集容器に収集します。室内の特定箇所から採取する場合は、採取ポイントの選定が結果を左右するため、クレームが出た場所の近くで行うのが基本です。採取後は速やかに測定機関へ搬送します（時間が経つと成分が変質するためです）。

② パネルの嗅覚スクリーニング

測定を行うパネル（判定員）は事前にT&Tオルファクトメーター試験を受け、正常な嗅覚を持つことが確認された人物でなければなりません。T&Tオルファクトメーターとは、5種類の基準臭（花臭・果実臭・汗臭・焦げ臭・糞便臭に相当する化学物質）を用いた嗅覚検査キットで、日本で唯一の基準嗅覚検査として認定されています。平均認知域値が2.6以上だと嗅覚低下とみなされ、パネルとしては不適格となります。6名以上のスクリーニング通過者が必要です。

③ 希釈・判定・臭気指数の算出

試料を無臭空気で段階的に希釈し（10倍・100倍・1000倍…といった倍率で）、パネルが各希釈倍率で「においの有無」を判定します。各パネルが「においを感じなくなった」希釈倍率のデータを統計処理して臭気濃度を算出し、最終的に臭気指数に変換します。

パネルが6名というのは最低基準で、測定精度を高めるには8〜12名が理想とされています。また、女性の方が嗅覚感度が高いことが多く、測定の精度向上を目的に女性パネルを多く含めるケースも珍しくありません。パネルの選定が甘い測定業者のデータは、法的根拠として認められないこともあります。業者選びの際には「臭気判定士（国家資格）」が在籍しているかどうかを確認することをおすすめします。

第一薬品産業「T&Tオルファクトメーター」：パネル選定に用いる嗅覚検査キットの具体的な使用方法が解説されています

オルファクトメトリーを建築施工管理で先回り活用する独自の視点

一般に、オルファクトメトリーは「クレームが来てから使う測定手法」と思われがちです。しかし実際は、施工前・施工中から活用することで、クレームそのものを未然に防ぐことができます。これが現場担当者にとって最も費用対効果が高い使い方です。

まず施工前の資材選定段階で、候補となる建材・塗料・接着剤について「嗅覚閾値（人が感知できる最低濃度）」のデータを確認することを習慣化しましょう。たとえば前述の2-エチル-1-ヘキサノールの嗅覚閾値は67～76μg/m³です。これに対して実際の放散量がどの程度かを小型チャンバー試験（JIS A 1901準拠）で確認しておくと、リスク判断ができます。

次に、施工後・竣工前に実施する「事前臭気チェック」も有効です。具体的には、竣工検査に先立って施工担当者自身が各室を嗅ぎまわり、6段階臭気強度表示法（0：無臭〜5：強烈な臭い）で記録しておきます。臭気強度2（何のにおいかわかる程度）以上が感知される部屋がある場合は、本格的なオルファクトメトリー測定を実施して数値を取得しておくと、引き渡し後のクレーム対応で客観的な証拠として使えます。

さらに、気温と湿度の影響を把握しておくことも現場では重要です。日本建設業連合会の事例集によると、建材からのVOC放散は温度30℃を超えると急激に増加します。夏季の竣工物件は特にリスクが高いということです。梅雨〜夏期の竣工が予定されている物件では、引き渡し前に臭気の追加確認を行うことを施工フローに組み込むだけで、クレームリスクを大幅に下げられます。

🔍 施工前後の臭気チェックに役立つリソースとして、においに関する測定専門機関（臭気判定士在籍）への事前相談窓口を活用するのが手早い対策のひとつです。において・かおり環境協会（OREA）のウェブサイトでは、認定機関のリストや臭気簡易評価技術に関する情報が公開されています。

においの「個人差の大きさ」も現場担当者は認識しておく必要があります。ある大阪大学の研究では、同一の室内でも被験者によって臭気の感じ方は大きく異なり、スチレンのように個人差が特に顕著な成分では「ほとんど感じない人」と「強く感じる人」が混在することが確認されています。つまり「自分は気にならない」は判断基準にならないということです。

竣工後の臭気クレームは、発生後に対応しようとすると建材交換・換気工事・専門測定費用などが積み重なり、数十万円から数百万円規模の損失になることも珍しくありません。オルファクトメトリーの基礎を知り、測定を先回りで活用することが、建築業従事者にとって最も現実的なリスクヘッジです。

におい・かおり環境協会「臭気簡易評価技術の活用に関する報告書」：現場での簡易臭気評価の手法と判断基準が詳しく解説されています

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