stpg370 規格 圧力配管 炭素鋼鋼管

stpg370 規格

stpg370 規格の適用範囲とJIS G 3454

STPG370は、JIS G 3454「圧力配管用炭素鋼鋼管」に定義され、350℃程度以下で使用する圧力配管向けの鋼管です。
同規格は「高圧配管用炭素鋼鋼管」には適用しない、と明確に線引きしており、高圧用途は別規格（JIS G 3455）で扱う前提になっています。
また、適用できる外径の範囲も規格本文で示され、外径10.5mmから660.4mmまでを対象にできる、とされています。
現場の実務で効くのは、「適用範囲＝使ってよい温度帯と用途の約束事」だと割り切ることです。

• 水・蒸気・油・ガスなどの圧力配管で“STPG指定”があるなら、基本はJIS G 3454の要求を満たす材料で揃える
• 逆に、設計条件が高圧側に寄る（圧力が高い、肉厚を上げる、検査要求が重い）なら、JIS G 3455側の検討が先

ここでの落とし穴は「圧力＝全部STPGでOK」と短絡しやすい点です。規格は用途（圧力配管）だけでなく、適用除外（高圧配管用）まで含めて責任範囲を決めています。

参考）https://www.nipponsteel.com/product/construction/handbook/pdf/4-10.pdf
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stpg370 規格の化学成分と機械的性質

STPG370の化学成分（溶鋼分析値）は、C 0.25%以下、Si 0.35%以下、Mn 0.30〜0.90%、P 0.040%以下、S 0.040%以下と規定されています。
機械的性質は、引張強さ370 N/mm2以上、降伏点または耐力215 N/mm2以上で、試験片や採取方向により伸びの基準値が定められています。
さらに、厚さ8mm未満の場合は伸びの扱いが別表で細分化され、板厚に応じて要求伸びが変動する仕組みが明記されています。
現場での読み替えポイントは「成分表は“上限管理”、強度は“下限保証”」ということです。

• 成分は、CやP/Sが上がるほど溶接割れや脆化のリスク評価に影響しやすいので、ミルシート上で“上限以内”になっているかを見る
• 強度は、引張強さ・降伏点（耐力）が“最低これ以上”なので、余裕がある値でも規格違反にはならない
• 伸びは、同じSTPG370でも「試験片の種類」「採取方向」「厚さ」で条件が変わるので、ミルシートの試験方法の欄もセットで見るのが安全です

意外と見落とされがちなのが、規格本文の「必要に応じてこの表にない合金元素を添加してもよい」という一文です。
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つまり、STPG370＝完全な“単純炭素鋼”と決めつけず、メーカーの溶製設計や購買仕様（特殊要求）によっては微量元素が入る可能性を想定しておくと、材料トラブル時の切り分けが速くなります。
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stpg370 規格の製造方法 S E H C G と表示

JIS G 3454では、STPG370の「製造方法を表す記号」として、継目無（S）、電気抵抗溶接（E）、熱間仕上げ（H）、冷間仕上げ（C）、電気抵抗溶接まま（G）などの組合せを表で示し、表示方法も規定しています。
例として、熱間仕上継目無鋼管なら「STPG370−S−H」のように表示する、と明記されています。
さらに、表示には種類の記号、製造方法記号、寸法（呼び径×呼び厚さ）、製造業者名、必要なら特別品質規定を示す記号Zなどを含めるルールがあります。
ここは発注・検収で最も効く部分です。図面や発注書で「STPG370」だけ書いて終わりにすると、製造方法（S/E）や仕上（H/C/G）が曖昧になり、納入品のばらつきが出ます。

• 例：溶接ビード処理の扱いは、ERW（E）で“原則除去”だが、内面は困難なら溶接ままでもよい、と規格に但し書きがあります（内面ビードが残る可能性）。​
• 例：冷間仕上げした管は、製造後に焼なましを施す、と規格の製造方法で触れられています（熱処理条件が品質に効く）。​

また「黒管／白管（亜鉛めっき）」の区分も規格にあり、白管の扱いは試験や工程順序にも影響します。
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図面・帳票上で白管を区分する必要がある場合は、記号として種類の記号の後に「-ZN」を付記できる、といった実務寄りの補足もあります（ただし製品表示には適用しない）。
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stpg370 規格の寸法許容差と水圧試験

JIS G 3454は、外径・厚さの許容差を「熱間仕上継目無」「冷間仕上継目無・電気抵抗溶接」などの区分と、呼び径・厚さ区分ごとに表で規定しています。
また、管は水圧試験または非破壊試験のいずれかを適用し、どちらにするかは注文者が指定でき、指定がなければ製造業者選択になる、とされています。
水圧試験の下限圧力はスケジュール番号ごとに示され、Sch10で2.0MPa、Sch40で6.0MPa、Sch80で12MPaなどの下限値が規定されています。
ここでの現場ノウハウは「寸法許容差の理解＝“合わない原因”の特定ができる」ことです。

• 施工で“入りにくい／合わない”が出たとき、外径許容差や厚さ許容差の範囲内なら材料不良ではなく、継手側（ねじ・溶接開先・差し込み）の取り合い設計や加工条件の問題の可能性が上がる
• 逆に、許容差を外れているなら検収・是正の話になり、写真や測定記録を揃えてメーカーに確認できる

もう一つ重要なのが、350A以上では外径を「周長」で測って換算外径で管理してもよい、という規定です。
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大径管の現場測定はノギスが使いにくく、メジャーで周長を取って外径換算する運用が混ざりやすいので、測り方が混在すると“誤差の誤解”が起きます。規格側が周長測定を想定している点は、実務上かなり助けになります。
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stpg370 規格の独自視点：特別品質規定 Z3 Z4 と発注

JIS G 3454には、附属書として「特別品質規定」が置かれており、超音波探傷試験および検査（Z3）、渦電流探傷試験および検査（Z4）が規定されています。
この特別品質規定は、受渡当事者間の協定によって適用できる位置づけで、通常要求とは別に“追加の安心”を買うオプション設計になっています。
また、本文側でも非破壊試験として超音波探傷（JIS G 0582）や渦電流探傷（JIS G 0583）を規定しつつ、当事者間協定で同等以上の他試験も可、としています。
検索上位の解説記事では「STPG370の強度や用途」で止まることが多い一方、実務で差が出るのはここです。

• 工場配管や重要系統で「材料は合っているのに、後から追加の検査要求が出た」ケースでは、Z3/Z4指定の有無がそのままコストと納期に跳ね返ります
• 図面や仕様書で“ただSTPG370”とだけ書くより、「STPG370−S−H、必要ならZ3」まで含めた材料指定にすると、受入れ品質がブレにくい
• 逆に、何でもZ3/Z4を付けると過剰品質になるので、漏えいリスク・停止損失・補修難易度（天井内、地下ピット、高所）でランク付けし、重要ラインだけ指定するのが合理的です

加えて、規格の「表示」には“特別品質規定の指定を表す記号Z（指定があった場合）”が含まれるため、納入品の表示や検査文書で追跡がしやすくなります。
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発注書テンプレの一例（そのまま流用できるように簡潔に）

• 材料：STPG370（JIS G 3454）
• 製造方法：S-H（例：STPG370−S−H）
• 寸法：50A×Sch40（または2B×Sch40）
• 検査：水圧試験 or 非破壊試験（指定するなら明記）
• 追加要求：必要時のみ Z3 または Z4（協定事項として明記）

参考リンク（規格の一次情報：適用範囲、成分、機械的性質、製造方法、試験、表示、特別品質規定の根拠）
JIS G 3454（圧力配管用炭素鋼鋼管）の条文全文（目次〜特別品質規定まで）

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