有機分析と無機分析の違いと建築現場での正しい使い分け方

有機分析と無機分析の違いと建築現場での正しい選び方

重金属さえ調べれば土壌汚染は安全だと思ったら、VOCで30万円の罰金リスクがあります。

この記事の3ポイント

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有機分析と無機分析の根本的な違い

有機分析は「炭素を含む化合物（VOCや農薬など）」を調べ、無機分析は「重金属や金属元素」を対象とします。建築現場ではこの2つを混同すると、必要な調査を見落とすリスクがあります。

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土壌汚染対策法との関係

3,000㎡以上の掘削工事では着工30日前に届出が必要。届出なしで工事を進めると、3ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金の対象になります。

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現場での正しい使い分け方

元工場跡地では有機分析（第一種・第三種特定有害物質）、製造業や鍍金工場跡では無機分析（第二種特定有害物質）が主な対象。地歴調査をもとに両分析が必要かを判断します。

このページの目次

有機分析と無機分析の違いと建築現場での正しい選び方

有機分析と無機分析の基本的な違い：分析対象から理解する

有機分析と無機分析の最も根本的な違いは、「何を分析対象とするか」という点にあります。

有機化合物とは、炭素（C）を主骨格に持つ化合物の総称です。プラスチック、石油系溶剤、農薬、PCB（ポリ塩化ビフェニル）、塗料の有機溶剤など、私たちの生活に身近なものの多くが有機化合物です。これらを対象に「何が含まれているか・どれくらい含まれているか」を調べるのが有機分析です。建築現場で関係するものとしては、揮発性有機化合物（VOC）やベンゼン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレンなどが代表的な分析対象となります。

一方、無機化合物とは炭素を主骨格に持たない化合物で、鉛、ヒ素、カドミウム、六価クロム、水銀、フッ素、ホウ素などの重金属類がその代表です。これらを対象に元素の種類や濃度を測定するのが無機分析です。

つまり有機 vs 無機の違いは、「炭素骨格を持つ化学物質か否か」が判断基準です。

ただし、例外があります。二酸化炭素（CO₂）やダイヤモンドは炭素を含みますが、無機物に分類されます。一酸化炭素（CO）や炭酸カルシウムも炭素を含む化合物ですが無機物です。これだけ覚えておけばOKです。

建築現場では、土壌汚染調査の際にこの区別が非常に重要な意味を持ちます。前の土地利用が「クリーニング店・工場・ガソリンスタンド」であった場合、VOCなどの有機化合物が地中に残留している可能性が高く、有機分析が必要になります。逆に「メッキ工場・金属加工業・製鉄所」が立地していた場合は、鉛や六価クロムなどの重金属類の有無を調べる無機分析が中心となります。

項目	有機分析	無機分析
分析対象	炭素骨格を持つ化合物（VOC・農薬・PCBなど）	重金属・金属元素（鉛・ヒ素・カドミウムなど）
主な分析手法	GC-MS（ガスクロマトグラフ質量分析）	ICP-MS／ICP-OES（プラズマ発光・質量分析）、原子吸光分析
建築現場での関連	第一種・第三種特定有害物質	第二種特定有害物質
典型的な汚染源	クリーニング店、ガソリンスタンド、塗装工場	メッキ工場、金属製造業、製鉄所

参考：有機分析と無機分析の手法・原理について詳しく解説しています。

有機分析で使われるGC-MSと無機分析のICPの違いを理解する

有機分析と無機分析では、使用する分析機器そのものが根本的に異なります。ここは建築業の現場担当者も知っておくと、外注先の分析会社との打ち合わせで話が通じやすくなります。

有機分析の代表的手法は、GC-MS（ガスクロマトグラフ質量分析法）です。試料を気化させてカラムと呼ばれる管の中で成分ごとに分離し、それぞれの成分の質量を測定することで「何がどれくらいあるか」を特定します。24万種以上のマススペクトルデータベースと照合できるため、未知の有機化合物でも同定できる強みがあります。ベンゼン、トリクロロエチレン、ジクロロメタンなどの揮発性有機化合物（VOC）の分析はこのGC-MSが主力です。

一方、無機分析の代表的手法は ICP-MS（誘導結合プラズマ質量分析法）や ICP-OES（ICP発光分光分析法）、そして原子吸光分析法です。試料に高温のプラズマエネルギーを加えて元素をイオン化し、発光スペクトルや質量から元素の種類と濃度を測定します。鉛、ヒ素、カドミウム、六価クロム、水銀などの重金属類を高精度かつ多元素同時に測定できるのが強みです。

これは使えそうです。整理すると、有機分析はGC-MS、無機分析はICPまたは原子吸光分析、という組み合わせが基本です。

建築現場の残土分析（建設発生土分析）でよく出てくる「環境省告示第46号溶出試験（28項目）」には、有機系（VOC12種など）と無機系（重金属9種など）の両方の項目が含まれています。これらをすべてカバーするためには有機分析と無機分析の両方を実施する必要があります。どちらか一方だけを選ぶ場合は、地歴調査（その土地の過去の利用履歴を調べること）の結果をもとに判断するのが原則です。

前処理の違いも重要です。有機分析では、試料を溶剤で抽出・濃縮するなど揮発性を考慮した手順が必要です。無機分析では、試料を酸で溶解させるなど元素を溶液化する前処理が中心です。前処理の方法を誤ると測定結果に大きな影響が出るため、分析会社への依頼時には目的を明確に伝えることが重要です。

参考：建設発生土の残土分析の法規制・分析項目について詳しく掲載されています。

島津テクノリサーチ：建設発生土の調査（残土分析）

土壌汚染対策法における有機分析と無機分析の位置づけ：第一種～第三種特定有害物質

建築業に携わる方が有機分析と無機分析の違いを理解すべき最大の理由は、土壌汚染対策法への対応です。この法律は、特定有害物質を「第一種・第二種・第三種」の3種類に分類しており、それぞれが有機分析・無機分析のどちらかに対応しています。

第一種特定有害物質（揮発性有機化合物 = VOC）は、四塩化炭素、1,2-ジクロロエタン、ジクロロメタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、ベンゼンなど12種類です。これらはすべて有機化合物であり、有機分析（主にGC-MS）で測定します。揮発しやすい性質を持つため、土壌ガス調査が調査手法の中心になります。クリーニング店や金属加工業で脱脂・洗浄剤として使われていた溶剤が土地に染み込んでいるケースが多いです。

第二種特定有害物質（重金属等）は、カドミウム、六価クロム、シアン化合物、水銀、鉛、砒素、フッ素、ホウ素など9種類です。これらはすべて無機元素・無機化合物であり、無機分析（ICP法や原子吸光法）で測定します。メッキ工場や鉱山、製鉄所の跡地で問題になることが多いです。

第三種特定有害物質（農薬等）は、シマジン、チオベンカルブ、チウラム、PCB（ポリ塩化ビフェニル）、有機りん化合物など5種類です。PCBや農薬は有機化合物のため、有機分析が対象になります。農薬散布歴のある農地や、変電所・電力設備の跡地が対象になりやすいです。

つまり無機分析だけが土壌汚染対策です。これは一般的な勘違いです。

重要なのは、元工場跡地では第一種（VOC・有機）と第二種（重金属・無機）の両方が同時に汚染されているケースも実際に存在するということです。分析依頼先に「地歴」と「前用途」を正確に伝えた上で、必要な分析種別を専門家と一緒に確認することが現場でのリスク管理につながります。

参考：土壌汚染対策法の特定有害物質の種類・分類・基準値が一覧で確認できます。

一般社団法人土壌環境センター：土壌汚染対策法の概要

建築工事で知らないと30万円罰金になる届出と有機・無機分析の関係

有機分析・無機分析の知識は、実は建築工事の届出義務と直接つながっています。知らないままでは、法的ペナルティを受けるリスクがあります。

土壌汚染対策法第4条第1項では、面積3,000㎡以上の土地の形質変更（掘削・盛土など）を行う場合、着工の30日前までに都道府県知事へ届出が必要と定められています。3,000㎡は、テニスコート約12面分に相当する面積です。比較的大規模な工事に限られますが、住宅団地の造成や商業施設の建設など、建築業では決して珍しくない規模です。

痛いですね。届出をしないで工事を進めた場合、または虚偽の届出をした場合は、土壌汚染対策法第66条により3ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金が科せられます。実際に、広島では公共工事で届出なしに掘削を行い、職員が書類送検される事案も発生しています。

届出後に都道府県知事が「汚染のおそれあり」と判断した場合は、土壌汚染状況調査が命じられます。そのときに必要になるのが有機分析・無機分析です。具体的には「第一種特定有害物質（VOC）の土壌ガス調査＝有機分析」「第二種特定有害物質（重金属）の溶出試験・含有試験＝無機分析」が実施されます。

建設発生土（残土）を処分場や他の現場へ搬出する際にも、受入地によって分析項目が設定されています。残土分析では「環境省告示第46号溶出試験（28項目）」が求められるケースが多く、これは有機系（VOC）と無機系（重金属）の両方を含む試験です。標準納期は7営業日程度ですが、急ぎの場合は最短5営業日の速報対応が可能な分析機関もあります。

土壌汚染対策に加え、解体・改修工事ではアスベスト（石綿）の事前調査も義務化されています。アスベスト分析はX線回折分析（XRD）や偏光顕微鏡分析（PLM）などの手法が使われ、1検体あたり15,000円〜35,000円程度が費用の目安です。こちらも有害物質の調査という意味では有機・無機分析の知識が関連します。

分析義務の条件を整理しておきましょう。

🏗️ 3,000㎡以上の掘削・形質変更：着工30日前までに都道府県知事へ届出（土壌汚染対策法第4条）

🏭 有害物質使用施設の廃止：施設廃止後に土壌汚染状況調査の実施義務（土壌汚染対策法第3条）

🔴 汚染のおそれがある土地の掘削：事前に都道府県知事への届出が必要（土壌汚染対策法第4条）

🔨 解体・改修工事（全規模対象）：アスベスト事前調査の実施と結果報告が義務（2022年4月〜）

参考：届出要件・罰則・手続きの詳細について記載されています。

株式会社エコ・テック：土壌汚染対策法における届出の対象について

建築業従事者が現場で有機・無機分析を賢く使い分けるための独自視点

ここまで法律や分析手法の基礎を解説しましたが、建築業の現場で実際に役立つ視点として、「地歴調査を起点にした分析の選び方」を深掘りします。これは検索上位の記事ではあまり触れられていない実務的な視点です。

有機分析と無機分析、どちらを先に、またはどちらだけ行うべきかは、「地歴調査（地番の歴史的な土地利用の調査）」の結果で決まります。地歴調査の費用は10万〜30万円程度が相場で、土壌汚染調査全体のコストを左右する重要な初期ステップです。

地歴調査では過去の住宅地図、登記簿、航空写真などを使って土地の利用履歴を確認します。たとえば、昭和30〜50年代にクリーニング店や工場が立地していた場合、有機化合物（第一種）の汚染リスクが高いと判断されます。製造業や金属加工業跡地であれば重金属（第二種）が疑われます。この地歴の確認なしに「とりあえず無機分析だけ」という判断をすると、有機系の汚染を見落とすリスクがあります。

実は、クリーニング店は建築業者が盲点にしやすい施設です。小規模な店舗でも、テトラクロロエチレン（パークレン）などの有機溶剤を使用しており、これが地下に浸透して土壌・地下水汚染を引き起こすことがあります。土壌汚染全体の発覚件数のうち、VOCによる汚染の割合は40%以上とされており（環境省の調査データより）、重金属以上に有機分析が重要なケースが多いといえます。

分析費用の目安も押さえておきましょう。